新たにダブル・マテリアリティの観点からマテリアリティ分析を行い、「ビジネスへの影響」と「環境・社会への影響」の２側面から当社の課題を洗い出しました。
外部環境が大きく変化するなか、デジタルトランスフォーメーション、カーボンニュートラル、ダイバーシティ＆インクルージョンなどの潮流をビジネスの機会と捉え、持続可能な成長基盤を整備するとともに、事業活動を通して社会課題を解決することの重要性が高まっています。
当社では、優先的に取り組むべき社会の重要課題（マテリアリティ）の特定を行ってきました。新中期経営計画の策定に先立ち、2024年2月から3月にかけてマテリアリティの見直しを行いました。
今回の見直しでは新たに「ダブルマテリアリティ」の概念を採用しました。ダブルマテリアリティとは、財務的な影響だけでなく、環境や社会への影響も評価する包括的なアプローチです。
「ビジネスへの影響」と「社会・環境への影響」の2側面から当社の課題を洗い出し、特に重要な課題としてマテリアリティを特定しました。
新中期経営計画の策定にあたっては、ステークホルダーの皆さまの関心の多様化を踏まえ、社会課題解決と収益向上の好循環による持続的な成長をめざし、外部環境の分析を行ったうえで特定したマテリアリティを幅広く重点活動に織り込んでいます。
当社は、経営環境の変化に柔軟に対応するため、これからも定期的にマテリアリティ分析を行い、事業上のリスクと機会を経営に反映していきます。
第三者としてNPO法人であるBusiness for Social Responsibility社（BSR社、アメリカ）の支援を受けながら、以下のステップを踏みました。
過去のマテリアリティ分析、国際的な目標・基準、報告フレームワーク、経営理念・戦略、ステークホルダーの重要課題を活用して、39項目にわたる課題リストを作成しました。
抽出した課題について、社内外のステークホルダー※26名へのインタビューによる定性的な情報と当社の公開情報、一般的なリスク情報を、社会・環境とビジネスの二つの側面で、それぞれ重要度と発生可能性から影響を評価し、マッピングしました。
評価結果を基に、特に影響の大きい課題を抽出し、「社員」「人権」「顧客」「倫理・統治」「地域社会」「環境」の6分野における18のマテリアリティを特定しました。
特定したマテリアリティとサステナビリティ基本方針およびSDGsとの整合性を検証したあと、社会課題解決と収益向上の好循環による持続的な成長のために取り組むべき課題として中期経営計画のなかで位置づけ、取締役会で決議しました。
また、課題解決を着実に遂行していくために、KPI（Key Performance Indicator:重要業績評価指標）を設定し、その達成状況をコマツレポートで開示していきます。
| ●社員 |
❶労働安全衛生ウェルビーイング ❷人材獲得、能力開発と職場定着 ❸公正な労働慣行 ❹D&I |
|---|---|
| ●人権 |
❺人権の尊重 |
| ●顧客 |
❻現場の最適化による顧客価値創造 ❼製品の安全・品質 ❽バリューチェーンの継続性 ❾Al活用とDX推進 ❿競争力の源泉・収益力確保のための事業戦略 |
| ●倫理・統治 |
⓫プライバシーとデータ保護、サイバーセキュリティ ⓬事業の変化に合わせたガバナンス ⓭コンプライアンス |
| ●地域社会 |
⓮地域社会への貢献 |
| ●環境 |
⓯気候変動対策 ⓰資源循環 ⓱ネイチャーポジティブ ⓲事業を通じた森林保全への貢献 |